「ブログを始めたのに、3か月で更新が止まった」。これは担当者の意志の問題ではなく、ほぼ構造の問題です。本記事では、日本企業のオウンドメディアが止まる理由を公開データで分解し、兼任担当・ひとり広報でも続けられる運用の組み立て方を整理します。

結論

  • 日本企業のオウンドメディアの約27%はすでに更新が止まっており、そのうち65.5%は立ち上げから半年以内に止まっています（Zenken株式会社「2022年オウンドメディアに関する調査」運用担当者 n=300）。
  • 停止理由の1位は「自社の運営担当者がいなくなったから（運用するリソースがなくなったから）」で54.3%。SEOがうまくいかなかった（35.8%）より先に、人が続かないことが来ます。
  • Googleは公式ドキュメントで「SEOの効果は通常4か月から1年かかる」と説明しています。半年以内に65.5%が脱落するということは、多くの企業が成果が出はじめる手前でやめていることになります。
  • したがって、施策の巧拙より先に「続く仕組み」を設計することが優先されます。工程を分解し、担当者が背負う量を減らすことが唯一の現実解です。

日本企業の約3割は、すでにブログが止まっている

Zenken株式会社が2022年に実施したオウンドメディア運用担当者への調査（n=300）では、次の実態が報告されています。

指標 数字
オウンドメディアが「運営停止」または「運営されていない」割合 約27%（運営停止 7.7% + 運営されていない 19.3%）
停止メディアのうち半年以内に更新が止まった割合 65.5%（1か月以内 5.2% + 3か月以内 31.0% + 半年以内 29.3%）
停止理由1位 運営担当者がいなくなった／運用リソースがなくなった 54.3%
停止理由2位 SEO対策がうまくいかなかった 35.8%
停止理由3位 リード（問い合わせ）獲得数が少なかった 33.3%

注目すべきは、停止理由の1位が「成果が出なかったから」ではなく「人がいなくなったから」である点です。つまり多くの企業は、施策の良し悪しを判断できる段階に到達する前に運用が止まっています。

つまずきやすい点: 「更新が止まった＝担当者の頑張りが足りなかった」と社内で総括してしまうと、担当者を替えても同じ結果になります。止まった原因は個人ではなく、次章の4つの構造要因にあります。

なぜ止まるのか — 4つの構造要因

1. 記事1本に平均3時間48分かかる

Orbit Media の「11th Annual Blogger Survey」（2024年、回答者1,000名超）によると、ブログ記事1本あたりの平均執筆時間は3時間48分でした。2014年の2時間24分から約57%増えています。平均文字数は1,394語（日本語ではおおむね2,500〜3,500字相当）です。

これは「書く」工程だけの時間です。実際にはリサーチ、構成、執筆、校正、画像作成、CMSへの入稿、SEO設定、公開後のリライトと6〜8工程が必要になります。兼任担当が月4本を目指すと、執筆だけで月16時間。通常業務との両立は、意志ではなく時間の問題として困難になります。

2. 書く人が「ひとり」しかいない

指標 数字 出典
広報部立ち上げ5年未満の企業で広報が「1人」体制 24.0%（「2〜5人」を含めると54.0%） IDEATECH「広報部立ち上げに関する実態調査」n=100、2022年11月
広報業務歴5年未満の割合 50.3% 日本パブリックリレーションズ協会「"ひとり広報"実態調査」n=138、2023年
中堅企業でIT専任担当が1人以下 約38%（ひとり情シス 18.8% + ゼロ情シス 18.8%） Dell EMC IT投資動向調査（中堅企業約800社、2018-2019年）
中小企業で人手不足を感じている割合 約7割 日本商工会議所・東京商工会議所「人手不足の状況および多様な人材の活躍等に関する調査」2024年
BtoBコンテンツマーケティングの運用課題1位 社内のスキル不足 55.4%、社内のリソース不足 28.7% IDEATECH「BtoB企業のコンテンツマーケティングに関する実態調査」n=101、2023年

書く人がひとりであれば、その人が繁忙期に入った日・休んだ日・退職した日に更新は止まります。バックアップのいない体制で「継続」を期待すること自体に無理があります。

3. 成果が出るまで4か月〜1年、脱落は半年以内

Google検索セントラルの公式ドキュメント「SEO業者（代理店、コンサルタント）とは」には、施策の効果について「変更に着手してからメリットが得られるようになるまで、通常は4か月から1年かかります」と明記されています。

一方、前掲のZenken調査では停止メディアの36.2%が3か月以内に、65.5%が半年以内に更新を止めています。成果が出はじめる時期と、脱落が集中する時期が重なっていることになります。

BtoB企業を対象にしたイノーバ／IDEATECHの調査（n=105、2023年）では、コンテンツマーケティングで「壁を感じた」と答えた企業が**91.4%**に達しました。リンクアンドパートナーズの調査（n=1,002、2023年5月）では、課題の1位が「発信するコンテンツ・ネタがない」42.1%、2位が「スキル・人材不足」33.8%です。ネタ切れは書く能力の不足というより、キーワード設計と読者像の設定が済んでいないことの結果として現れます。

4. WordPress は「書く前」の保守負担が重い

WordPressは公式イベント「State of the Word 2024」で、CMS市場シェア83%（全Webサイトでは58.5%）と発表されています。普及している一方、運用負担も無視できません。

Patchstack『State of WordPress Security 2025』によると、2024年に発見されたWordPressエコシステムの新規脆弱性は7,966件（前年比+34%、1日あたり約22件）で、うち96%がプラグイン由来でした（テーマ4%、コア由来は7件）。

非技術者にとっての具体的な負担は、脆弱性の件数そのものではなく、次のような日常の摩擦です。

  • プラグイン更新後に画面が真っ白になる、管理画面に入れなくなる
  • メンテナンスモードから戻らない
  • テーマとプラグインの組み合わせでレイアウトが崩れる
  • PHPバージョンの非互換で特定機能が停止する

「更新通知は来ているが、壊れるのが怖くて押せない」という状態は、担当者の技術力の問題ではなく、壊れたときに戻せる体制が用意されていないことの問題です。

止めた企業と続けた企業の差

継続した場合の効果については、以下のようなデータが引用されます。いずれも出典と年次を確認したうえで参照してください（数字の扱いは後述します）。

指標 数字 出典
ブログ運営企業のサイト訪問者数 非運営企業の +55% HubSpot「Blogging Statistics」2015年
ブログ運営企業の月間リード獲得 非運営企業の +67% DemandMetric
ブログを優先投資した企業のROI 非運営企業の 13倍 HubSpot 2015年
ブログを持つ企業のインデックスページ数 非運営企業の +434% DemandMetric

さらにHubSpotは自社ブログについて、月間トラフィックの約75%、リードの約90%が「その月に公開していない過去記事」から生じていると公表しています。記事は公開直後ではなく、蓄積されてから効き始めるということです。

裏を返すと、半年でやめた企業には、この蓄積がまったく残りません。止めることの損失は「書かなかった記事の数」ではなく「積み上がらなかった資産」です。

続けるための3つの設計

目標を「月1本 × 12か月」に置き直す

前掲のIDEATECH調査では、BtoB企業の約7割が配信ペース「月1本」程度にとどまっています。つまり月1本は実態として標準的な水準です。月4本を3か月で断念するより、月1本を12か月続けたほうが記事数も蓄積効果も上回ります。

Googleの示す「4か月〜1年」という時間軸を先に社内で共有し、最初の評価タイミングを6か月後・12か月後に固定しておくと、3か月目の「成果が出ていない」という議論で止まることを防げます。

工程を分解し、AIに渡す範囲を決める

生成AIの利用はすでに一般的な選択肢です。TechSuiteの調査（n=230、2024年6月）では、過去3か月にSEO記事執筆で生成AIを使った日本のライターは**76%**でした。総務省『令和7年版 情報通信白書』によれば、日本の個人の生成AI利用率は2024年度で26.7%（前年9.1%）です。

ただしOrbit Media 2024では、AIを少なくとも時々使うブロガーが65%である一方、**最終稿の生成までAIに任せている人は3%**にとどまります。現実的な使い方は「全部書かせる」ではなく、工程を分けて渡すことです。

工程 AIに渡しやすいか 補足
キーワード選定・競合調査 渡しやすい 抜け漏れの発見に向く
構成づくり 渡しやすい 読者像を指示に含めることが前提
初稿の作成 条件付き 自社の一次情報は人が供給する必要がある
事実確認・数値の裏取り 渡しにくい 出典URLに人が当たる
自社の見解・経験の記述 渡さない ここが記事の価値になる
CMS入稿・体裁調整 渡しやすい 定型作業のため効果が出やすい

汎用のAIツールは「書ける人が指示を出して使う」前提で設計されているため、非技術者にはプロンプト設計というもう一段のハードルが残ります。対話に答えるだけで工程が進む形にすると、このギャップを埋めやすくなります。仕組みやタイプ別の違いは「ブログボットとは？AIで記事を作成・投稿する仕組みと選び方」で解説しています。

保守をブラックボックスにしない

更新が怖くて押せない状態を放置すると、脆弱性の放置とコンテンツ停止が同時に進みます。最低限、次の3点を運用ルールとして決めておいてください。

  1. バックアップと復元手順を書面化する。「戻せる」ことが確認できていれば、更新のハードルは大きく下がります。
  2. 更新のタイミングを月次で固定する。通知が来るたびに判断する運用は、判断疲れで必ず止まります。
  3. 壊れたときの連絡先を明示する。社内に技術者がいない場合、保守の受け皿を先に決めておきます。

つまずきやすい点: 保守を止めたままコンテンツだけ増やすと、更新が滞ったサイトが検索評価を落とすだけでなく、脆弱性の影響範囲も広がります。保守とコンテンツはセットで設計してください。

数字を読むときの注意点

本記事で引用した数字には、それぞれ前提があります。社内資料に転記する際は以下を添えてください。

  • 総務省の個人ブログ継続率（1年30%／2年10%／3年3%）は実測値ではありません。平成21年（2009年）『ブログの実態に関する調査研究』でアクティブブログ数を推計するために用いられた仮定値です。企業のオウンドメディアの実態としては、実調査であるZenken（2022年）を優先してください。
  • HubSpot系の「+55%」「13倍」「4.5倍」は2015年公表の数字です。引用する場合は年次を明記し、Orbit Media 2024などの近年データと併記するのが安全です。
  • 「+67%」「+434%」の出典はHubSpotではなくDemandMetricです。混同されがちなので分けて記載してください。
  • WordPressのシェアはW3Techsの数値（82.5%など）が流通していますが、本記事はWordPress公式「State of the Word 2024」の値（CMSシェア83%／全Webサイト58.5%）を採用しています。
  • Zenken調査（n=300）は同社の自社調査であり、サンプリングの代表性が厳密に保証されたものではありません。ただしWeb担当者Forum（インプレス）が記事化しており、一次データとして参照可能です。
  • Patchstackの7,966件は2024年単年・世界のCVEベースであり、日本国内での被害件数ではありません。「96%がプラグイン由来」という構造的傾向のほうが実務上は重要です。
  • **「ひとり広報24.0%」の母集団は「広報部立ち上げ5年未満の企業」**です。全企業の数値ではありません。

まとめ

WordPressの更新が止まるのは、担当者の意志ではなく、執筆負荷・ひとり体制・成果までの時間差・保守負担という4つの構造要因が重なるためです。データ上、脱落は半年以内に集中し、その時期はGoogleが示す効果発現時期（4か月〜1年）と重なります。

打ち手は3つです。目標を月1本×12か月に置き直すこと、工程を分解してAIに渡す範囲を決めること、保守を運用ルールとして明文化すること。いずれも「頑張りを増やす」のではなく「背負う量を減らす」方向の設計です。

自社サイトの現状で、どの工程が一番のボトルネックになっているか整理したい場合は、無料診断からご相談ください。更新が止まっている原因を、記事本数・流入経路・保守状況の3点から切り分けてご説明します。

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