AI検索対策の外注｜制作会社への確認項目5つ

AI検索対策を外注するとき、最初に何を確認しますか？

最初に確認するのは、提案されている施策がGoogleの公式ドキュメントで必要とされている範囲かどうかの一点です。

AI検索対策という名前で提案される作業は、内容が会社ごとに大きく違います。Googleは「AI Features and Your Website」で、AIによる概要やAIモードに表示されるための条件はページがインデックスされスニペット付きで表示される資格があることだけで、それ以外の技術要件はないと記載しています（出典: Google検索セントラル「AI Features and Your Website」最終更新2025年12月10日 UTC）。まずこの線を引いてから見積書を読むと、どの作業に費用を払っているのかが分かります。

発注側が確認する3つの順番

順番を変えると判断がぶれます。次の順で確認してください。

1. 提案内容を公式ドキュメントの要件と照らす（目安30分）。つまずきやすい点は、公式が不要としている施策を否定しないことです。有効な場合もあるため、必要か任意かを分けて聞きます。
2. 自社ドメインに載る第三者のコンテンツを棚卸しする（目安1時間）。つまずきやすい点は、記事制作の外注先だけでなく、過去に貸したサブディレクトリも対象になることです。
3. 誰が最終確認をするかを決める（目安30分）。つまずきやすい点は、契約書に作業範囲として書かないと、公開前の確認が誰の担当でもない状態になることです。

「AI検索対策」という言葉の中身を分解する

提案を3つに分けると、確認すべき相手が変わります。

提案の種類	中身の例	確認する相手
技術要件	インデックスの可否、表示の制御	公式ドキュメントの記載
コンテンツ制作	記事の執筆、生成AIの使用	契約書の作業範囲
計測	露出や流入の記録	着手前の記録の有無

実装の立場から補足すると、技術要件の多くは既に満たせている場合があります。既存サイトのrobots.txtとメタタグを先に見れば、追加作業が本当に必要かは着手前に判定できます。各項目の具体的な決め方は以降の見出しで扱います。

AI検索に載るためにGoogleが求めている条件は？

Googleはページがインデックスされスニペット付きで表示される資格があることを条件とし、それ以外の技術要件はないと明記しています。見積書を読むときは、この記載が判断の基準になります。

対象となるAI機能はAI OverviewsとAI Mode

Googleの「AI Features and Your Website」が対象として挙げているのは、AIによる概要（AI Overviews）とAIモード（AI Mode）です。AI Overviewsとは、検索結果の上部にAIが生成した要約が表示される機能です。

同ドキュメントは、ページに求められる条件をインデックス済みかつスニペット付きで表示される資格があることとし、追加の技術要件はないと記載しています（出典: Google検索セントラル「AI Features and Your Website」最終更新2025年12月10日 UTC）。

公式が推奨しているのは既存のSEOの基本

同ドキュメントが推奨として挙げているのは、次の項目です。いずれも従来のSEOと重なります。

推奨項目	内容
クロールの許可	robots.txtでクロールを妨げない
内部リンク	コンテンツを見つけやすくする
ページエクスペリエンス	表示や操作の品質を高める
テキストでの提供	画像内の文字に頼らない
構造化データ	記載内容を本文と一致させる

追加の機械可読ファイルやマークアップは不要とも書かれています。表示の制御に使うメタタグは4種類が挙げられており、その使い分けは次の見出しで扱います。

追加のマークアップや専用ファイルの提案を受けたとき

提案を否定する必要はありません。必要と任意を分けて確認します。

1. 公式要件か任意の施策かを質問する（目安15分）。つまずきやすい点は、「AI検索に必須です」という説明をそのまま受け取ることです。公式ドキュメントのどこに書かれているかを尋ねてください。
2. 任意の施策の費用と期間を切り出す（目安30分）。つまずきやすい点は、必須作業と任意作業が1つの項目にまとめられ、金額の内訳が見えなくなることです。

実装の立場では、構造化データと本文の不一致が後から問題になりやすい箇所です。本文を更新したときに構造化データも直す運用になっているかを、納品前に確認してください。

引用させたくないページはどう指定しますか？

nosnippet、data-nosnippet、max-snippet、noindexのメタタグで制御でき、どのページのどの範囲に入れるかを発注時の仕様として決めます。Googleの「AI Features and Your Website」は、AI機能での表示を制御する手段としてこの4種類を挙げています（出典: Google検索セントラル「AI Features and Your Website」最終更新2025年12月10日 UTC）。

4種類のメタタグの使い分け

対象の範囲が異なります。目的に合わないものを選ぶと、意図しないページまで検索結果から消えます。

指定	対象の範囲	想定する使い道
nosnippet	ページ全体	全文を要約に使わせたくないページ
data-nosnippet	ページ内の一部	価格表や会員向けの記述だけを除く場合
max-snippet	文字数の上限	引用される長さを抑えたい場合
noindex	検索結果そのもの	検索結果に出す必要がないページ

noindexは検索結果からページ自体が消えます。要約に使われたくないだけであれば、nosnippetかdata-nosnippetを選びます。

発注書に書く指定の例

対象ページの一覧を発注側が用意すると、作業の抜け漏れが減ります。

1. 除外したいページと範囲を一覧にする（目安1時間）。つまずきやすい点は、ページ単位で考えてしまうことです。1ページの中の一部だけを除く場合はdata-nosnippetを使います。
2. 指定の方法と対象URLを発注書に明記する（目安30分）。つまずきやすい点は、「AI検索に出さない」という曖昧な依頼文です。どのタグをどのURLに入れるかまで書きます。
3. 納品後に実際のHTMLで確認する（目安30分）。つまずきやすい点は、CMSのテンプレート側で一括設定され、個別ページの指定が上書きされることです。

実装の立場で注意が必要なのは、noindexとnosnippetの混同です。一覧ページにnoindexを入れると、そこから辿るページの発見も遅くなる場合があります。除外の目的が要約の抑制であれば、noindexは選びません。

記事制作を外注するとき、生成AIの使用はどう取り決めますか？

生成AIを使うかどうかと、公開前のファクトチェックを誰が行うかを、作業範囲として契約に書き込みます。使用そのものを禁じる必要はありません。確認の担当が決まっていない状態を避けることが目的です。

Googleが求めている公開前の手動ファクトチェック

Googleは生成AIで作ったコンテンツについて、出力に不正確な内容が含まれる可能性があるため、公開前にすべてを手動でファクトチェックし見直すことが重要と記載しています（出典: Google検索セントラル「生成AIコンテンツの使用に関するガイダンス」最終更新2026年10月1日 UTC）。

つまり、生成AIの使用が問題なのではなく、人の確認を通さずに公開する運用が問題になります。

本文以外にメタデータも確認の対象になる

同ガイダンスは、見直しの対象にタイトル、メタディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストを含めています。本文だけを校正して納品される運用では、確認の範囲が足りません。

確認する箇所	見落としやすい理由
タイトル	記事末に追記した内容と食い違う
メタディスクリプション	初稿のまま更新されない
構造化データ	本文の数値と別に管理される
画像の代替テキスト	画像差し替え時に残る

作成方法の開示をどう扱うか

同ガイダンスは、コンテンツがどのように作成されたかを読者に共有すること、自動化を使った場合はその使い方の背景を読者にとって意味のある形で示すことを推奨しています。記載の有無と文面は、発注側が決める事項です。

取り決めは次の順で進めます。

1. 生成AIの使用の可否と使う工程を確認する（目安30分）。つまずきやすい点は、「使っていません」という回答で終えることです。構成案や要約での使用まで含めて聞きます。
2. ファクトチェックの担当と対象範囲を契約に書く（目安1時間）。つまずきやすい点は、本文だけを対象にしてしまうことです。上の表の4箇所を範囲に含めます。
3. 開示の文面と掲載場所を決める（目安30分）。つまずきやすい点は、記事ごとに表記が揺れることです。雛形を1つ決めて共通化します。

外注先が書いた記事で自社がスパムポリシーに触れることはありますか？

あります。スパムポリシーのサイト評判の不正使用は、フリーランサーやホワイトレーベルのサービスによるコンテンツも第三者コンテンツとして扱っています。

Googleウェブ検索のスパムポリシーは、サイト評判の不正使用を「主にホストサイトが既に確立しているランキングシグナルを利用する目的で、第三者のコンテンツがホストサイトに公開されること」と定義しています。ここでいう第三者には、ユーザ、フリーランサー、ホワイトレーベルのサービス、直接雇用していない人物によるコンテンツが含まれると説明されています（出典: Googleウェブ検索のスパムポリシー 最終更新2026年8月28日 UTC）。

審査で見られるのは発注側の編集上の監督の有無

同ポリシーは、人間による審査でサイトの該当部分のコンテンツがホストサイトからの十分な関与、編集上の監督、寄与をもって作られているかどうかが判断されると記載しています。

監督が入っている状態は、記録で示せるようにします。

1. 企画と構成の承認を発注側が行う（目安記事ごとに30分）。つまずきやすい点は、キーワードの提示だけで企画を承認したとみなすことです。
2. 入稿前の指摘と修正のやり取りを残す（目安記事ごとに30分）。つまずきやすい点は、電話や口頭だけで指示を伝えることです。記録が残りません。
3. 公開の判断を発注側の担当者が行う（目安記事ごとに15分）。つまずきやすい点は、外注先に公開権限を渡したまま運用することです。

本数を売りにする提案を受けたときの判断軸

同ポリシーは、大量生成されたコンテンツの不正使用を「検索順位を操作することを主な目的とし、ユーザの役に立たない多数のページが生成されること」と定義し、手段の例として生成AI、スクレイピング、コンテンツの結合を挙げています。

本数そのものが違反になるわけではありません。各ページが読者の役に立つ内容になっているかが基準です。月あたりの本数だけで見積もりを比較すると、この観点が抜けます。

国内向けサイトは手動対策の対象になり得る

同ポリシーには、EEA域内のユーザに対しては該当ページがメインのドメインとは別のものとして分類される場合があるものの、手動対策の影響を受けない旨の記述があります。域外については該当部分が手動対策の対象になり得ます。

日本国内向けのサイトは域外の扱いです。第三者コンテンツを載せる場合は、手動対策の対象になり得る前提で取り決めます。

発注前に決めておく確認項目を一覧にすると？

依頼範囲、制御するページ、生成AIの使用とファクトチェックの担当、編集上の監督の方法、計測の起点の5つを文書で決めておきます。口頭の合意だけでは、納品後に判断の基準がなくなります。

確認項目のチェック表

見積書を受け取った時点で、次の5項目に答えが出ているかを確認してください。

項目	決めること	未決のまま進めたときに起きること
依頼範囲	公式要件の作業と任意の施策の区分	任意の施策の費用が必須作業に紛れる
制御するページ	除外するURLと範囲、使う指定	要約だけでなく検索結果からも消える
生成AIとファクトチェック	使用する工程と確認の担当、対象範囲	公開前の確認が誰の担当でもなくなる
編集上の監督	企画承認、修正記録、公開判断の担当	監督が入っていたことを後から示せない
計測の起点	着手前に記録する指標と記録日	効果があったかを比較できない

当社が発注支援で実際に確認している観点

当社はWeb制作とAIチャットボット構築を手がける立場で、他社が作ったサイトの引き継ぎも受けています。その経験から、上の5項目のうち後から直すのが最も難しいのは計測の起点です。着手前の数値は、後から取り直せません。

あわせて確認しているのは次の2点です。

1. 公開権限を誰が持っているか（目安15分）。つまずきやすい点は、CMSの管理者権限を外注先だけが持っている状態です。契約終了時に引き継げなくなります。
2. 納品物に構造化データの更新手順が含まれているか（目安30分）。つまずきやすい点は、初回だけ設定され、更新の運用が決まっていないことです。

御社で5項目のうち答えが出ていないものがある場合は、発注前に整理するだけで見積書の比較ができるようになります。当社では無料診断（/diagnostic）で、現状のサイトの技術要件がどこまで満たせているかと、依頼範囲の切り分けをお伝えしています。

効果はどう測り、いつ判断しますか？

依頼前に現状の指標を記録し、同じ条件で比較できる状態を作ってから着手します。記録がないまま始めると、変化があったかどうかを示せません。

計測の起点を契約前に決める理由

記録するのは、着手日と、その時点の表示回数やクリック数です。計測の具体的な手順は別の記事で扱っているため、ここでは発注時の取り決めに絞ります。

1. 着手前の数値を記録し、記録日を残す（目安1時間）。つまずきやすい点は、着手後に思い出して記録しようとすることです。遡れる期間には限りがあります。
2. 比較する期間の長さを先に決める（目安30分）。つまずきやすい点は、短い期間の増減で判断してしまうことです。期間を変えながら見ると、都合のよい結果だけが残ります。
3. 報告に含める項目を発注書に書く（目安30分）。つまずきやすい点は、報告の形式が外注先任せになり、毎月の数値を並べて比較できなくなることです。

自社の方針が未整備だと判断軸が揺れる

判断の基準は、依頼する側が持っている必要があります。総務省「令和7年版情報通信白書」によると、生成AIの活用方針を策定している日本企業の割合は49.7%で、2023年度調査の42.7%から増加しています（出典: 総務省「令和7年版情報通信白書」企業におけるAI利用の現状、2024年度調査）。

半数程度の企業は、方針が定まっていない状態です。生成AIを記事制作に使ってよいか、どこまで開示するかが社内で決まっていないと、外注先に確認する基準も作れません。発注前に自社の方針を1枚にまとめておくと、見積書の比較と報告の読み方が揃います。

よくあるご質問

この記事に関して多い質問と回答をまとめます。

AI検索対策に専用のファイルやマークアップは必要ですか？

Googleの公式ドキュメントは不要としています。「AI Features and Your Website」には、ページに求められる条件はインデックスされスニペット付きで表示される資格があることだけで、それ以外の技術要件はなく、追加の機械可読ファイルやマークアップは不要と記載されています（出典: Google検索セントラル「AI Features and Your Website」最終更新2025年12月10日 UTC）。任意の施策として提案される場合は、費用と期間を分けて確認してください。

AI検索に引用されたくないページだけを除外できますか？

できます。Googleはnosnippet、data-nosnippet、max-snippet、noindexの4種類を制御の手段として挙げています。ページ全体を要約に使わせたくない場合はnosnippet、ページ内の一部だけを除く場合はdata-nosnippetを使います。noindexは検索結果からページ自体が消えるため、要約の抑制が目的であれば選びません。

外注先が生成AIで書いた記事をそのまま公開しても問題ありませんか？

公開前の確認を通していない状態は避けてください。Googleは生成AIで作ったコンテンツについて、公開前にすべてを手動でファクトチェックし見直すことが重要と記載しており、その対象にタイトル、メタディスクリプション、構造化データ、画像の代替テキストを含めています（出典: Google検索セントラル「生成AIコンテンツの使用に関するガイダンス」最終更新2026年10月1日 UTC）。確認の担当と対象範囲を契約に書いてください。

外注したオウンドメディアの記事で自社サイト全体の評価が下がることはありますか？

スパムポリシーのサイト評判の不正使用に該当する場合、該当部分が手動対策の対象になり得ます。同ポリシーは、第三者にフリーランサーやホワイトレーベルのサービスによるコンテンツを含めており、審査では発注側の関与と編集上の監督の有無が見られると記載しています（出典: Googleウェブ検索のスパムポリシー 最終更新2026年8月28日 UTC）。企画の承認と修正の記録、公開の判断を発注側で持つ運用にしてください。

AI検索対策の効果はどのくらいの期間で判断すればよいですか？

一律の期間は公表されていません。期間を先に決めることのほうが重要です。着手前の指標と記録日を残し、比較する期間の長さを契約前に決めておくと、短い増減で判断せずに済みます。期間を後から変えると、都合のよい結果だけが残ります。

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